重要課題

重要課題

「こころ豊かな快適環境を創造します」という企業理念のもと、事業活動を通じた社会課題の解決に取り組み社会とともに持続的に成長するための、重要課題(マテリアリティ)を特定しました。

地球にここちよい

気候変動による問題が深刻になるなかで、空調をはじめとした設備が消費する電力は膨大なものとなります。東テクグループではこの問題への取り組みを重要な経営課題と認識し、省エネルギー化、再生可能エネルギーの普及などを推進し、CO2や温室効果ガスの排出量を大幅に削減することで、持続可能な脱炭素社会の実現とそこに暮らす人々の快適さの両立を目指します。

アクションプラン

  • 省エネルギー化の推進
  • 再生可能エネルギーの普及
  • 資源の再生、適切な処理
  • 事業活動における環境負荷の低減
新築の建物においては、高効率の機器を導入推進し、既設の建物においては、設備の運用を見直すこと(チューニング)や機器の更新を提案するなど、建物のライフサイクルの各段階において省エネルギー化を進めています。また、ESCO事業をはじめとするエネルギーソリューションによって大幅な省エネも実現しています。 さらに、太陽光発電システム等の再生可能エネルギーの普及や冷媒の適切な回収、処理をすることで、環境負荷削減に貢献しています。

社会にここちよい

あらゆる自然災害のリスクが高まる中、人々の生活や経済活動を守ることが求められています。東テクグループは、非常時にも対応可能な設備・システムの提案や、設備の故障リスクを低減する長期的なメンテナンスサービスを提供することで、レジリエントな社会を実現する安心安全で快適な空間づくりを目指します。

アクションプラン

  • 安心安全で高品質な空間づくり
  • 建物・設備の性能維持、長寿命化
自然災害や感染症の拡大などの非常事態の際にも、その建物で安心・安全に過ごせるように、BCP対策としての設備やシステムの導入に取り組んでいます。 また、適切なタイミングでの設備のメンテナンスや修理、レトロフィットをすることで、設備の性能の向上や長寿命化に努めています。

人にここちよい

東テクグループは、技術革新や社会構造の変化を捉え快適環境を創造し、人々にここちよさを提供します。また、最重要経営資本である社員が、安全で健康に働ける魅力ある職場の整備を進めることで、多様な人材が集まり活躍できる企業グループを目指します。

アクションプラン

  • あらゆる人材の活躍と生産性向上
  • 品質・技術力の向上
  • 安全と健康の維持向上
あらゆる人材の活躍を推進・支援するための制度の整備、心身の健康を支援する取り組み、育児・介護と仕事の両立など、多様で柔軟な働き方を実現し、すべての社員が力を最大限発揮できるような働きやすい環境づくりに取り組んでいます。

健全な経営基盤の強化

東テクグループは、実効性の高いコーポレート・ガバナンスの実現を目的として、経営の透明性・健全性・効率性向上に取り組みます。企業としての社会的責任を自覚するとともに、コンプライアンスの徹底を図り健全な企業風土を醸成することで、社会およびステークホルダーの皆様からの期待に応え、信頼される企業グループを目指します。

アクションプラン

  • コーポレート・ガバナンスの強化
  • コンプライアンス遵守
  • ステークホルダーとの対話
独立社外取締役による経営監督機能の強化、監査役制度を前提とした会計監査人・内部監査部門との連携強化、継続的な議決権行使の利便性向上の取り組み、株主・投資家との対話機会の確保、適時適切な経営情報の開示、コンプライアンス教育の徹底など、経営の透明性・健全性・効率性向上に取り組んでいます。

具体的な取り組み

具体的な取り組み

重要課題の特定プロセス

多岐にわたる社会課題に対して、社会情勢や事業環境の変化も踏まえ、東テクグループが優先的に取り組むべき重要課題を以下のプロセスで特定しました。なお、重要課題の特定については、外部の専門家と関連部署によるワークショップや、有識者との対話を行い、外部の視点も十分に考慮しながら進めました。
Step 01

課題の抽出

ISO26000やGRIスタンダードなどの国際的なガイドライン、SDGsなどを参照、分析し、東テクグループの事業活動を通じて関係し得る課題を抽出・整理しました。
Step 02

課題の評価と優先順位付け

経営理念・方針や社員の問題意識も踏まえて東テクグループおよびステークホルダーにとっての重要度の視点から評価・優先順位付けをしました。
Step 03

妥当性の確認

STEP02で行った課題の評価と優先順位付けについて妥当性を確認するため、有識者にも意見を伺い、課題の見直し・修正をすることで妥当性を確認しました。
Step 04

重要課題の特定

各ステップ踏まえて特定した重要課題を、取締役会にて協議を行い最終決定しました。