「人に、社会に、地球にここちよい」
未来を創ることを目指し、
70周年を迎える東テク。
時代が変わり、環境が変わっても
東テクの挑戦は続きます。
東テク株式会社は、2025年7月に創立70周年を迎えます。
これもひとえに皆さまのご支援の賜物であり、心より感謝申し上げます。
1955年の創業以来、時代とともに進化しながら設備機器の販売・施工・保守を通じて快適な環境づくりに貢献してまいりました。70周年という節目を迎えましたが、これからも「信頼と技術力」でお客さまの期待に応え、100年企業を目指して邁進してまいります。
今後とも変わらぬご支援、ご愛顧を賜りますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。
東テク株式会社
代表取締役社長 小山馨
ここちよい未来をアシスト
現在、そしてこの先も提供していきたいのは「ここちよさ」。長期ビジョンスローガンの言葉に「未来をアシスト」を加え、東テクグループの姿勢、存在価値を強調しています。70周年事業の一環として社員公募で
マスコットキャラクターを制作しました。
「ここちよい空間」に生息。基本テクテク歩いているが、実はジャンプも大得意！
ボールのようにポンポン弾みながら、東テクグループの発展とともに「ここちぃ」もステップアップ中！
「ここちよい空間」を作るために日々奮闘しています。
真顔に見えるかもしれないけど、仲間とおしゃべりすることが大好きで、実は毎日ニコニコ笑っています・・・
積極的に事業を拡大し 創立10年で10億円企業に
創立から10年間で全国展開を進め、売上10億円を達成。昭和鉄工や大阪金属工業(現ダイキン工業)、山武ハネウエル計器（現アズビル）との代理店契約を通じ事業を確立。販売体制の整備、拠点の拡充、アフターサービス強化などを推進し、企業基盤を固めた。
空調業界の再編と 新代理店体制
東通の解体を契機に昭和鉄工の最大代理店へ。ダイキン工業との関係も強化した。バーナーインターナショナル社の対向型空気全熱交換器「エコノベント」の販売を開始。拠点拡充と共に社員が100名を超え、経営管理・業務管理体制を整備に取組んだ。
1974-1993年
事業の拡大と社長交代
昭和鉄工の代理店としても競合していた朝日物産を吸収合併すると同時に草野和幸が社長に就任。新たに松下電器産業(現パナソニック)と代理店契約を締結、高砂熱学工業、三機工業など大手サブコンの新規取引先を開拓、計装工事を初めて手掛けるなど事業拡大、企業体質の強化、経営の効率化を進めた。
念願の株式公開へ向けて
1986年、「東京機工」から「東テク」に商号を変更しブランドの確立を目指す。バブル景気の中で大型案件を受注し業績を拡大する中で、保守メンテナンス、サービス業務の強化のため日本ビルコンを設立。株式公開に向け、経営基盤の強化と内部管理体制の整備を進め、1993年に店頭登録を果たした。
1994～2012年
利益率改善と 新規事業の開拓
利益率改善と新規事業の開拓
バブル崩壊後の市場環境悪化に対応するため、高収益体質の実現を目指し、子会社の再編や販管費削減、業務効率化を推進。競争力を高めるために様々な新規事業に参入、省エネ製品や発電機などの販売・工事・メンテナンスの業務を開始。2005年に創立50周年を迎えた。
新体制での出発
2006年に草野和幸が会長に、長尾克己が社長に就任し経営体制を刷新。長期ビジョンを策定しM&Aや海外進出による成長を目指すと共に、企業理念を策定し当社グループの目指すべき方向性を示した。リーマンショックや東日本大震災の影響を受けながらも、事業拡大と復興支援に注力。
1994～2024年
東証一部上場企業へ
2013年に不適切な会計処理の問題が発覚、企業の信頼回復に向けてコンプライアンス意識の向上や内部統制の再構築など再発防止策を徹底し経営の健全化を進めた。M&Aを進め全国規模での事業展開やソリューション事業やエネルギー事業の拡大により業績が回復基調に。2017年には東証一部上場を果たした。
持続的な成長に向けて
不確実な時代の中で経営の安定化を図るため、国内外でのM&Aなどを進め事業領域を拡大、海外事業ではインドネシア、ベトナム、シンガポールに進出。東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、プライム市場に移行。持続可能な社会の実現に向けたサステナビリティへの取組みやコーポレートガバナンスの強化などを実践し企業価値の向上を目指す。
人・社会・地球へ、 トータルソリューションで 価値を届ける。
これからも東テクは、
気候変動や災害などの深刻化する社会課題に対して、
建物・設備のライフサイクルを通じた価値の提供や、
設備の運用・管理・更新の
ファシリティマネジメントに関する
トータルソリューションの提供を通じて
価値を創造していきます。
人に、社会に、地球にここちよい。
そんな新しい時代の「ここちよさ」を目指し、
社会とともに持続的な成長を実現します。